減価償却費１０万円以上のパソコンを購入した
青色申告の場合仕事で使う備品を購入した場合法令で定められた年数(耐用年数）にしたがって分割して経費計上します。これを減価償却とよびます。平成15年の税制上の改正で青色申告には、特例措置がもうけられました。10万未満の償却資産を一度に経費にしても落としても良いことになりました。定額で毎年経費として落としていくか？一括計上し買った年の経費にするかは、どちらでも自由に選べるようになりました。
儲かった年にぜひ使いたい制度です。業務によって償却資産と呼べるものは、違いますが、コピー機、パソコン、ソフト、カメラ、エアコン、LAN配線、据え置き金庫などは、どんな職種にも共通の償却資産といえます。小売だったら商品陳列ケース、飲食店だったら業務用冷蔵庫、理容・美容なら理美容椅子や鏡、タオル蒸し器などしごとによって事業に必要なものはことなってきます。耐用年数１年以上取得金額１０万円以上を目安にされると良いかもしれません。
減価償却費（げんかしょうきゃくひ）は、１０万円以上の備品を購入したときに
４つの方法のいずれかで計算します。
例２０１１年１１月３０日に１４万９４１５円のパソコン購入しました。
定額法で計算すると耐用年数３年とした場合・・
１４万９４１５÷３６（３年分）
＝４１５０．４・・・（１ヶ月の金額）
１１月３０日に購入したので実質的には、１１月は、１日しか使っていません。
しかし２０１１年は１１月と１２月２か月間使いました!という計算になるので
４１５０．４×２か月分＝８３００円・・という数字が出てきました。
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- 定額法固定資産の耐用期間中、毎期均等額の減価償却費を計上する方法
- 定率法固定資産の耐用期間中、毎期期首未償却残高に一定率を乗じた減価償却費を計上する方法
- 級数法固定資産の耐用期間中、毎期一定の額を算術級数的に逓減した減価償却費を計上する方法
- 生産高比例法固定資産の耐用期間中、毎期当該資産による生産又は用役の提供の度合に比例した減価償却費を計上する方法
30万以上の固定資産の場合定められた年数に従い減価償却します。
メニューバーより[ヘルプ][マニュアル」と進むと減価償却資産の耐用年数が調べられます。
勘定科目が設定されていない資産が存在するため・・
勘定科目が設定されていない資産が存在するため仕分けを書きだすことができません
固定資産一覧で勘定科目を設定してくださいの文字が出てきます。
う〜〜〜〜ん・・(´-ω-`)分からない・・勘定科目の作成って何？？
どこをどういじったら良いのか分からない・・固定資産一覧って
今見てる画面だし・・悩むこと一晩・・(笑)
翌朝もやよいの青色申告に翻弄される私。
しかし突然「勘定科目を作成しなさいってことね！！」と気付き
入力してみることにしました。
確かに勘定科目が抜けてる！！
よし！！勘定科目が作成できたよ！！
おまけにパソコンの勘定科目は、工具器具備品！ってことも覚えました！
編集画面で勘定科目を工具器具備品と入力し・・
仕分け書き出しをクリックしました。
その瞬間画面は、切り替わり新しいステージに(笑)
わお〜〜大人の階段のぼった瞬間のような感動を味わいました。
パソコン10万以下の機種なら一括で経費を計上できる
パソコンは、高いですいよね、スペックにもよりますが、１ヶ月あたりの減価償却費をチェックすると意外にも高額。３年間毎日使い続けると重く使いづらくなるので壊れる前に買い替えています。一昔前は、５１２ＭＢから始まって２ＧＢ４ＨＢ８ＧＢと容量は増やしても増やしてもだんだん不足してくるんですよね。
ノートパソコンの価格は10万円〜15万円デスクトップパソコンの価格は、ピンからキリまでですが・・
デスクトップパソコンにしてもノートパソコンにしてももともとの価格は、お値打ちなのにあれこれつけるうちにものすごく高い金額になるんですよね。本体だけなら10万以下から販売されているのですけどね・・ついついスペックにこだわったり軽さにこだわったりするんですよね。アフィリエイトが「お仕事」なのでパソコンに向かう時間も長いし仕方ないんですけどね・・私は、デスクトップパソコン派なんですが、液晶ディスプレイモニタを同時期に購入したら、デスクトップ16万弱モニタ4万と20万円の出費になってしまいました。液晶デイスプレイは、パソコン本体よりは、長く持つと思いますけどね。
その年に高いお金を出して買ったんだから・・一括で経費として落としたいですよね。
10万円以上のパソコンの場合減価償却になりますが、10万円以下のパソコンなら一括で経費として計上できます。
減価償却の金額が合わない場合の対処法
やよいの青色申告を使っても減価償却の金額が合わない場合があります。
たとえば・・「損益計算書の減価償却費が0です。」と表示された場合
減価償却仕訳を行っていないか、決算書項目の設定が間違っています。
